総資本回転率で財務状況を分析。他の効率性指標との違いも解説

総資本回転率とは、企業の資産運用効率を分析するための指標です。具体的には、1年間の売上によって「総資本がどれくらい入れ替わったのか？」を表す指標であり、この指標の数値が高いほど健全な経営状態であることを表します。

総資本回転率をはじめとした効率性指標は、自社の財務体質を分析する際に活用できます。うまく活用すれば問題点が明確になるため、効果的な経営戦略を打ち出す際にも役立つでしょう。

総資本回転率の考え方は、企業活動のサイクルをイメージすると分かりやすい。一般的な企業は、大きく分けて以下の3つの工程を繰り返しています。

上記【1】～【3】の工程が終わると、企業は回収した資本を用いて【1】の投資を再び行います。この一連のサイクルが「回転」であり、1年間にサイクルした回数が多い企業ほど総資本回転率が高くなります。

総資本の入れ替わりが多いと、その企業は常に多くの現金をもつことになるのでキャッシュ不足に陥りにくい。つまり、総資本回転率からは経営の安全度やビジネスモデルの効率性を読み取れるため、財務体質の改善を目指す経営者はぜひとも理解しておきましょう。

総資本回転率をうまく活用するには、「計算方法」と「分析方法」の2つを理解しておく必要があります。ここからは、計算方法・分析方法を詳しく解説していくため、自社のデータを参照しながら実際に総資本回転率を計算していきましょう。

一般的に総資本回転率は、以下の式を用いて計算されます。

総資本回転率（回）＝売上高÷総資本

では、1年間の売上高を5,000万円、総資本（総資産）を1,000万円として、実際に総資本回転率を計算してみましょう。

総資本回転率＝2,000万円÷1,000万円＝2回転

したがって、この例では上記【1】～【3】のサイクルを、1年間で2回繰り返していることになります。この数値を後述の目安や業界平均と比べると、自社の経営状態や財務状態を客観的に分析できます。

上記で紹介した総資本回転率の計算式は、実は簡易的なものです。より厳密な総資本回転率を導き出したい場合には、以下の計算式が用いられます。

総資本回転率（回）＝売上高÷期中平均の総資本
期中平均の総資本＝（期首の総資本＋期末の総資本）÷2

計算に期中平均の総資本を用いると、実態により近い総資本回転率を算出できます。自社の財務状況を細かく把握したい経営者は、ぜひ上記の式を使って総資本回転率を計算してみましょう。

ここからは、総資本回転率の目安を紹介していく。まずは、総資本回転率の一般的な目安をチェックしていきましょう。

上記を見るとわかるように、総資本回転率の基準は「1.0」となります。この数値を超えていれば、ひとまず深刻な状態からは離れていると判断できるでしょう。

ただし、総資本回転率の基準は業種によって若干異なるため、できれば業種別平均と比較することが望ましい。そこで以下では、主な業種の業界別平均値を簡単にまとめました。

経済産業省の「中小企業実態基本調査」によれば、上記のように平均値に幅がある理由は、計測する年度ごとに売上高や総資本の数値が異なるためです。つまり、総資本回転率の平均値は時期によって多少変動するため、業界平均と比較する場合は常に最新のデータを参照するのが望ましいでしょう。ちなみに、総資本回転率の業界平均値は、経済産業省が公開する「中小企業実態基本調査」などの資料から計算できます。

また、総資本回転率が高い業種と低い業種とでは、平均値に大きな差があることも理解しておく必要があります。例えば、仮に総資本回転率が1.3であったとしても、小売業や卸売業に該当する場合は決して優良企業とは言えません。

では、総資本回転率が業界平均と比べて低い場合は、どのように対処すべきでしょうか。計算式だけを見れば、「売上高を増やす」もしくは「総資本を減らす」ことが改善につながるが、企業経営はそう単純なものではありません。

総資本回転率が低い場合は、最初にその「原因」を突きとめる必要があります。具体的にどのような原因が考えられるのか、以下で原因の一例と主な対処法を紹介していきましょう。

ビジネスモデルの見直しや商品開発・研究の手間を考えると、売上高の増加によって総資本回転率を高めることは難しいため、まずは「総資本を減らすこと」を意識し、借入金や不良資産を積極的に見直すことが重要です。

ただし、売上高に問題を抱えていることが明らかである場合は、多少の手間がかかってもビジネスモデルなどを改善しなくてはなりませんつまり、適した対処法は原因によって変わってくるので、先に回転率が低い原因を突きとめることから始めましょう。

総資本回転率と似た指標に、「純資産回転率」と呼ばれるものがあります。これは、1年間の売上によって「純資産がどれくらい回転したのか？」を表す指標です。以下の式を見るとわかるように、計算に「純資産」を用いる点が総資本回転率と異なります。

純資産回転率（回）＝売上高÷純資産

上記の純資産とは、資産から負債を除外した金額のことで、純資産回転率を用いると、借入金の要素を除外する形で自社の経営状態・財務状態を分析できます。

総資本回転率と純資産回転率はいずれも「効率性指標」と呼ばれますが、実は効率性指標には他にもさまざまなものが存在します。そこで次からは、経営者が特に理解しておきたい3つの効率性指標を紹介していきます。

ROAとは、企業が保有している資産を利用して「どれくらい利益を上げているか？」を数値化した指標のことです。以下の計算式を見るとわかるとおり、実はROAと総資本回転率には強い関連性があります。

ROA（％）＝（利益÷売上高）×（売上高÷総資本）

上記の式のうち、後半部分の「売上高÷総資本」はまさに総資本回転率のことです。つまり、総資本回転率が高まれば、自然とROAの数値も上昇することになります。

なお、ROAの目安は一般的に「5.0％」と言われるが、総資本回転率と同じく業種によって平均値が異なる点には注意しておきましょう。

総資本回転期間も、総資本回転率との関連性が強い指標です。総資本回転期間は、投じた総資本を売上として回収できるまでの期間を表す指標であり、以下の計算式によって算出されます。

総資本回転期間（年）＝総資産÷売上高

計算式を比較するとわかるとおり、総資本回転率の計算式の分母・分子を入れ替えれば、そのまま総資本回転期間の計算式となります。総資本回転期間を把握すると、将来の財務状況を予測できたり資金計画を立てやすくなったりするので、総資本回転率と合わせて計算をしておきましょう。

有形固定資産回転率は、投じた有形固定資産が「どれくらいの売上を生み出しているか？」を数値化した指標です。計算結果が高いほど投資効率が良いことを表しており、以下の計算式によって算出されます。

有形固定資産回転率（回）＝売上高÷有形固定資産

ちなみに上記式の「有形固定資産」とは、営業活動のために長期にわたって保有される資産のことです。具体的なものとしては、不動産や機械、運搬用の車両などが挙げられます。

有形固定資産回転率を計算して業界平均値などと比較すると、自社が「有形固定資産をうまく活用できているか？」を客観的に分析できます。もし業界平均と比べて数値が低い場合は、有形固定資産を減らすことがひとつの対処法になるため、効率の悪い資産を処分することを検討しましょう。

なお、有形固定資産回転率も業種によって値が大きく異なり、高い業種と低い業種とでは平均値に5〜7回程度の差があります。また、業態や事業規模によっても目安となる数値が変わってくるので、できるだけ自社と類似した企業の数値と比べるようにしましょう。

総資本回転率をはじめとした効率性指標は、ただ計算するだけでは意味がありません。業界平均値などと数値を比較し、さらに改善するための経営戦略を打ち出してこそ価値のある指標となります。

また、仮に数値が低かった場合は、最初に原因を突きとめることが重要です。原因が分からないまま行動を起こすと、かえって無駄な労力やコストを費やしてしまう恐れがあります。

なお、効率性指標は参照するデータによって数値が異なるため、業績が変わる度に計算することをおすすめします。複数年分の指標を比較すれば、これまで取り組んできた経営戦略の方向性が間違ってないかどうかも判断できるでしょう。