転換社債（CB）とは？投資する上で知っておきたい特徴を解説

転換社債とは、一言でいうと「株式に転換できる権利が付いた社債（債券）」のことです。英語でConvertible Bond（コンバーチブル・ボンド）、ゆえにCB（シービー）とも呼ばれています。2002年4月の商法改正の際に名称変更され、一般には「転換社債」「CB」の名称が用いられますが、正式名称は「転換社債型新株予約権付社債」といいます（以下CBで呼称）。

債券に「新株予約権」、つまり一定の条件でその社債を発行した企業の株式を取得できる（転換する）権利を付けた形態で発行したものが「CB」となります。

一定の条件とは、権利を行使できる期間（転換請求期間）と株式に転換できる価格（転換価格）などのことです。転換価格は「株式1株をCBの額面いくらと交換できるか」を示す価格であるため、転換価格によって取得できる株式数が決まります。CBをもとに株式を取得することを「新株予約権を行使する」というが新株予約権を行使すると株式を取得できる代わりに社債がなくなってしまいます。

これが「転換」といわれる理由で、いったん株式へ転換した後に社債へ戻すことや新株予約権を分離譲渡することはできません。新株予約権は、あくまで権利であることから株式に転換せずに社債のまま保有し続けることも可能です。利付債として定期的に利子を受け取ることができるほか、償還日には額面金額が払い戻されるのは一般的な債券と同様です。

株式と債権の二つの特徴を持つ転換社債。投資する上で理解しておきたい重要な「債権」と「株式」について解説します。

本来は社債であるものを株式に転換できるCBは、1つの資産で債券と株式の両方の特徴をあわせ持っています。ここでは債券や株式のそれぞれがどんなものかを解説します。

債券は償還期限が来る前に価格が購入時よりも上がれば売却することも可能です。しかし「半年ごと」「年1回」など一定期間ごとに決められた利息（クーポン）を受け取ることができます。また債券の発行企業が倒産しない限り償還期限がくれば額面金額（通常は100万円）を受け取ることが可能です。

そのため債券価格が下落している場合には売却せずに償還期限まで保有することで価格変動リスクを免れることができます。株価が下落し始めるとCBの時価も下落する傾向にありますが、ある一定の水準で下がりにくくなります。これは償還日まで保有すると額面金額で償還される債券としての価値が下支えしているためです。

CBは、一定の条件で株式に転換する権利が付いているため、その値動きは転換対象となる株式に連動する傾向があります。よって株価上昇局面では、CBの価格自体も株価に連動して値上がりが期待できます。具体的な数字で見てみると仮に転換価格1,000円のCBを額面100万円で購入したとします。
※額面100円あたり100円で手数料などは考慮しないものとする。

この場合、CBは100万円÷1,000円＝1,000株となり1,000株に転換できる権利を保有していることになります。株価が1,000円であれば市場でCBを買っても直接株式を1,000株購入しても取得費用は同じく100万円ということになり、市場での転換価格の価値は100円が妥当です。しかし仮に株価が1,100円に上昇した場合、株式を直接購入するには110万円必要です。

しかし、転換社債は1,000円で株式に転換できるため、理論上CBの価値が1割上がることになります。株式転換の有無にかかわらずCBの価格自体も1割増の110万円になるということです。

普通社債は英語でStraight Bond（ストレートボンド）「SB」と呼ばれます。事前に設定された日まで投資家に対して利息が支払われる仕組みで、ほとんどの場合は固定利率となります。CBは、株式への転換権が付いている分、普通社債に比べると利率小さく設定されているのが一般的です。取得価格や償還までの期限などその他の条件が同じであれば、償還まで保有する場合は利回りは普通社債のほうがよくなります。

一方、転換権の部分は転換対象の株価の動きに合わせて上下します。転換対象の株価が上がればCBに付いた転換権部分の価値が上がり、結果としてCB全体の価値も上昇します。逆に株価が下がればCBの転換権部分の価値も下がりますが、CBの元本（額面金額）および利息の部分がクッションとなりCB全体の価値の下落は抑えられるのです。

CBが債券と株式の両方の性格を発揮することで値下がりリスクを抑えつつ値上がり利益を期待できるのは投資家にとっては好ましいです。CBと普通社債の最も大きな違いは、「転換権があるかないか」です。

長期的な観点から見るとCBは転換対象の株式や同じ発行企業の債券に比べてパフォーマンスが良くなる傾向があります。これは、CBが持つ「下値抵抗感」と「株価連動性」という性質によるものです。先ほどCBが債券の性格と株式の性格の両方をあわせ持っていることを述べましたが、株価下落局面ではCBの下値はある一定の水準で留まり限定的となります。これを下値抵抗感といいます。

また株価上昇局面では転換対象の株式の値動きに連動するという「株価連動性」が発揮されます。株価の動きは、発行企業の業績や業界全体の動き、市場環境などさまざまな要因で変動するが長期的な視点で見ると下値抵抗感と相まってCBは長期的に好パフォーマンスが期待できるのです。

投資家にとって気になるのが「株式に転換したほうがいいのか」「転換するならどのタイミングで転換するのがいいか」ということでしょう。そこでCBを株式に転換するときの判断基準としてパリティについて知っておきましょう。パリティは「株価から見てCBがこれだけの価値を持っている」という理論価格のことです。具体的には「額面100円に対していくら」という金額で示されます。

パリティは次の計算式に当てはめることで算出することが可能です。

・パリティ（円）＝株価÷転換価格×100

判断ポイントは「パリティが100円を超えるかどうか」です。パリティが100円を越えていれば株価が転換価格を上回っているため、株式に転換することで利益を得られます。逆に100円を下回っていれば転換社債のまま保有するほうがよいでしょう。ただし、パリティが100円を越えていても実際には手数料や税金などがかかるため、期待通りに利益を得られるかどうかは分からないことは押さえておきたいところです。

また実際にCBの売買ではパリティ通りに行うとは限りません。そこでパリティとCBの市場価格（時価）の差である「乖離（カイリ）率」についても知っておくといいでしょう。

・乖離率（％）＝（CBの時価－パリティ）÷パリティ×100

乖離率は、CBの時価がパリティに比べてどれくらい高いか低いかを示すものです。乖離率が小さいほど時価と理論価格との差が少ないことを示し株価連動性は高いといえます。

CBの債券的な価値を重視する場合は「利回り」に注目します。「投資した金額に対してどれだけ利益（利息）を受取ることができるか」という割合を表すものを「直接利回り」といい以下の式で計算できます。

・直接利回り（％）＝利率（クーポン）÷投資元本×100

利率の高いCBを選ぶことで直接利回りは良くなるのはもちろんですが、利率が同じでもCB自体の市場価格（時価）が低ければ直接利回りは上がります。市場で流通しているCBを購入する際の尺度としてチェックが必要です。またCBを償還日まで保有する場合の年平均利回りを表したのが「最終利回り」です。CBを長期的に保有する場合の尺度として必ずチェックしましょう。

最終利回りは、以下の計算式に当てはめて計算することができます。

・最終利回り（％）＝｛利率＋（額面－購入価格）÷償還までの年数｝÷投資元本×100

償還までの期間は、2～15年など銘柄によりさまざまです。銘柄によっては、コールオプション条項が付いている場合があります。これは、一定期間にわたってパリティがあらかじめ決められた水準以上であった場合に発行会社の任意で当該社債の全額を繰り上げて償還（期限前償還）することができる権利のことです。コール水準や何日連続すれば繰り上げ償還されるかなどは銘柄により異なり、CBを購入する前に確認しておくことが必要です。ただしオプションが付いていてもオプションを行使するかどうかは発行会社の任意です。償還期間が予定と変われば最終利回りも変わることになるため、注意が必要です。

CBの購入価格は、転換社債を取り扱っている証券会社で確認できます。流通している転換社債なら株価の値動き同様に上場されている証券取引所のホームページや日本経済新聞などでも確認することができるのでチェックしてみましょう。

CBは、証券会社経由で取引するため購入の際は証券会社に確認しましょう。ただしすべての証券会社が転換社債を取扱っているわけではなく、また証券会社によって取扱いしているCBの銘柄も異なる。CBを購入してみたい場合は、まずいくつかの証券会社のホームページを確認するといいでしょう。

債券と株式の2つの特長をあわせ持つCBは、価格変動リスクを抑えつつ株価連動性によって値上がりの期待ができます。長期的な観点から見るとCBは、同一企業の株式および債券に比べてパフォーマンスが良くなる傾向です。一方でCBの償還期間は銘柄によりさまざまでパフォーマンスの良さを充分に発揮できないまま償還日を迎える可能性もあります。

また「株式に転換しないまま償還されて最終的に普通社債を購入していたほうが利回り的に良かった」という可能性があることも知っておきましょう。CBでの投資を検討する際には、パリティや乖離率などの指標をチェックするとともに途中償還のリスクと残存期間を考慮しできるだけ乖離率の低いものを選ぶとよいでしょう。