EBITDAとは？計算方法やメリット、活用時の注意点をわかりやすく解説

EBITDAは、Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortizationの略称で、日本語に訳すと利払前・税引前・償却前利益を意味しています。

企業の最終的な利益に利息、税金の支払い、減価償却を足し戻して影響を排除しているため、事業による純粋な収益力を示す指標となります。

一般的には、営業利益＋減価償却費で計算されることが多く、設備投資の金額やタイミングによらない企業の収益力を評価する指標として用いられることが多いです。

特にM&Aでは、企業が本業で稼ぐキャッシュを評価するための指標として、EBITDAがよく用いられます。

EBITDAには営業利益＋減価償却費以外にもいくつかの計算方法があり、目的に応じて使い分けされることもあります。EBITDAの計算方法としては、例えば以下が挙げられます。

● EBITDA＝営業利益＋減価償却費
● EBITDA＝経常利益＋支払利息＋減価償却費
● EBITDA＝税引前当期純利益＋特別損益＋支払利息＋減価償却費
● EBITDA＝当期純利益＋法人税等＋特別損益＋支払利息＋減価償却費

営業利益は、総売上から減価償却費などの売上原価を差し引いた利益で、企業が本業で稼いだ利益を表しています。

営業利益は減価償却費を差し引くことになるため、設備投資で利益が相殺されたり、固定資産が減価償却されるにつれて利益が増えたりなど、利益の金額は設備投資の影響を受けます。

一方、EBITDAは、営業利益に減価償却費を足し戻すことで、設備投資の影響を排除した企業が本業で稼ぎ出すキャッシュに注目しています。

減価償却費によらないキャッシュフローを評価したいときには、営業利益ではなくEBITDAが用いられることになります。

EBITはEarnings Before Interest and Taxesの略称で、利払前・税引前利益などと訳されます。

減価償却費を含めるか含めないかが、EBITDAとの基本的な違いです。EBITは、営業利益に支払利息と税金を足し戻して計算されます。EBITを用いると、主に借入による利息の影響を排除して利益を判断できます。

特に起業したばかりの段階では、借入の金額が多く、その利息によって利益が圧迫されます。特にM&Aでは、借入のコストによらない収益性を判断したいときに、EBITが用いられることになります。

EV/EBITDA倍率は、簡易買収倍率とも呼ばれ、企業の買収コストを何年で回収できるかを表す指標です。

EV(企業価値)を、事業による収益力を表すEBITDAで割り算して計算します。EVは、企業の株式の時価総額に、利子を含めた負債である有利子負債を加えて計算されます。

EV/EBITDA倍率が小さいほど、短い期間で買収にかかるコストを回収できるため、割安であると判断できます。

売り手の企業にとっても、EV/EBITDA倍率を確認することで、自社が売却ができる可能性があるか、どれぐらいの価格であれば売却ができるかなどを判断できます。

EBITDAを活用するメリットとしては、次の2つが挙げられます。

● 異なる国の企業を比較できる
● 設備投資の影響を排除できる

EBITDAを用いると、異なる国の企業の収益性を公平に比較できます。

国によって税率が異なったり、減価償却をはじめ会計の基準が異なったりと税制度や会計の基準はさまざまです。

EBITDAでは、利息、税金、減価償却費を足し戻しているため、国ごとの税制度や会計基準の違いによる影響を受けることなく、公平に収益性を比較できます。

EBITDAでは、減価償却費の影響が排除できるので、設備投資の金額やタイミングによらずに、企業の収益力を評価できます。

また、減価償却費の計算方法の違いの影響がなくなるのもメリットです。減価償却費の計算としては、毎年一定額を償却する「定額法」、未償却の残高に一定の償却率をかけた金額を償却する「定率法」の2つがあります。

どちらの計算方法で減価償却しているかで利益の金額が変わりますが、EBITDAではそうした影響も排除できます。

EBITDAを活用する際の注意点としては、次の2つが挙げられます。それぞれの注意点について詳しく見ていきましょう。

● 過剰な設備投資を把握しにくい
● 企業に残るキャッシュはわからない

EBITDAでは、減価償却費が足し戻されているため、EBITDAからは設備投資の影響を知ることはできません。

過剰な設備投資で損失を生んだ場合も、EBITDAの数値からはそのことを確認することはできないということです。

仮に将来に利益を生まないような設備投資をした場合でも、EBITDAの数値においては、プラスに作用することになります。あくまで設備投資の影響を排除した指標であることは理解が必要です。

EBITDAは、利息、税金、減価償却費を差し引く前の利益を表しています。実際には利息、税金、減価償却費などが差し引かれることになるため、EBITDAの金額がそのままキャッシュとして企業に残るわけではありません。

EBITDAは減価償却などの影響を排除した企業の収益性を表す指標であり、企業に残るキャッシュそのものは把握できないので、その点は注意が必要となります。その企業のキャッシュを確認する必要がある場合は、キャッシュ・フロー計算書なども合わせて確認が必要です。

EBITDAを改善するための基本的な方向性としては、大きく以下の2つが挙げられます。

● 売上高や利益を増やす
● 原価や経費を抑える

新規顧客の獲得、マーケティングの強化、新製品やサービスの開発などを通じて、より多くの製品やサービスを販売して売上高を増やすのが、EBITDAを増やす直接的な方法として挙げられます。商品販売価格の見直しで利益が増えることもあり、選択肢のひとつとなります。

また、原価や経費を削減して営業利益を増やす方向性もあります。仕入れを見直す、事業を効率化して人件費を減らす、水道光熱費などの経費を減らすなど、原価を低減することでEBITDAの改善が可能です。

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EBITDAは企業を評価する指標のひとつで、利息、税金、減価償却を足し戻してその影響を排除した利益の金額を表しています。

一般的には、営業利益＋減価償却費で計算されることが多く、設備投資の金額やタイミングによらない企業の収益力を評価する指標として、M&Aの現場でよく利用されています。

EBITDAでは、国ごとに異なる税率や会計基準の影響を排除して、収益性を見ることができるので、異なる国の企業を公平に比較できるメリットもあります。

ただし、EBITDAでは過剰な設備投資を把握しにくく、企業に残るキャッシュ自体はわからないので、そのあたりの特徴についてはよく理解をしておきましょう。