利回りとは？ 計算方法と間違えられやすい用語についてわかりやすく解説

利回りとは、投資金額に対する収益の割合のことを指します。

利回りに該当する収益には、株式の配当や、投資信託の分配金などの保有することで得られる利息のような利益だけでなく、売却したときに得られる利益も考慮されます。

また、利回りは1年間の収益の割合を示す年利回りで求められることが一般的です。

投資信託などの投資商品に投資を検討している場合、期待できる年間の利回りは投資先を選ぶときに重要な判断材料になります。

利回りについてより具体的に理解するために、利回りの計算方法を紹介します。以下の式で利回りを求めることが可能です。

・(投資の利益－コスト)÷投資元本÷運用年数×100

投資のコストには購入手数料や、投資信託であれば運用・管理などに必要な経費の信託報酬などがあります。利益からコストを差し引いてから、投資元本と運用年数で割ることにより、年利回りを求めることが可能です。

また、投資の利益には基本的に税金がかかります。投資信託であれば20.315%(所得税及び復興特別所得税15.315％、住民税5％)の税金がかかると決まっており、課税方法は投資商品によって異なります。

ただし、つみたてNISAやiDeCoのように一定金額の範囲内の投資で得た利益に課される税金を非課税にする制度もあるため、必ずしもかかるわけではありません。

投資の利益に対して税金がかかった場合は、実質的な利回りの計算には利益から税金を差し引くなど税金の考慮が必要です。

先ほど紹介した計算方法を用いて実際に利回りを計算します。投資信託を例に以下の条件で利回りを求めていきます。

・20年間で720万円(毎月3万円の積立)を投資
・信託報酬などのコストを差し引いた利益が450万円
・つみたてNISAを利用して投資をしたため税金がかからない

・年利回り＝450万円÷720万円÷20年×100＝3.125%

投資商品の利回りはこのようにして計算され、年利回り約3％と算出されます。

投資の利益に関する用語はさまざまありますが、そのなかには、利回りと間違えられやすい用語も存在します。利回りと間違えられやすい代表的な用語を3つ挙げて、利回りとの違いを解説します。

・利率
・騰落率
・トータルリターン

利率という言葉は、主に債券や預金の利息収入に対して使われる言葉です。債券の利率と利回りの違いは、利率は利息のみの収益の割合であり、利回りは満期に受け取れる利益を含めた全体の収益の割合のことを指します。

利率は利息収入のみを考慮しますが、利回りは利息だけでなく、満期に受け取れる利益や、売却収入も含めた利率よりも広い範囲の収益の割合です。

騰落率は、一定期間における投資信託の変動率を表したものです。投資信託には基準価額があり、購入時点の基準価額の値が上昇することで売却したときの利益が高まります。騰落率は、売却時に得られる利益の割合を示していると言えるでしょう。

一方で、投資信託の利回りは売却時の利益だけでなく、分配金などの投資信託を長期的に保有することで得られる利息収入にあたる利益も含みます。

トータルリターンは、一定期間における投資の損益を表しており「(投資の利益－コスト)－投資元本」によって求められます。

どちらも投資金額に対する全体の収益を表していますが、利回りは割合、トータルリターンは金額で示される点が異なります。

数ある投資商品から投資信託を選ぶことを前提に、利回り以外で確認するポイントを3つ紹介します。

・投資信託の投資対象
・分配金の有無
・購入手数料・信託報酬などのコスト
・類似した商品とパフォーマンスの比較

それぞれ詳しく見ていきましょう。

投資信託にはそれぞれ運用方針があり、運用方針によって投資対象が異なります。投資信託の投資対象はさまざまありますが、リスクの大小で判断するなら株式と債券がわかりやすいです。

一般的に株式に投資する投資信託は利回りは大きくなりますが、リスクが高まります。債券が投資対象の場合はリスクを抑えやすくなりますが、利回りは株式と比較して低くなりやすい特徴があります。

投資対象からリスクの大小を判断して、自分に合った投資信託を選ぶことが重要です。

投資信託には、分配金を設定している投資信託と設定していない投資信託があります。売却せずに、分配金によって定期的に収益を得たいと考えている場合は、分配金の有無を確認しましょう。

ただし、分配金は運用で得られた収益を投資家に分配する制度であるため、運用資産が減少する仕組みです。

分配金を受け取らずに運用したほうが運用効率が高まることもあります。これを複利と呼び、発生した利息収入を元本にして再投資することで投資効率を高める考え方です。

よって、必ずしも分配金のある投資信託が優れているとは限らないので注意が必要です。

投資信託には購入手数料・信託報酬などのコストが設定されています。手数料の設定は投資信託によって異なり、購入手数料が無料であるノーロード投資信託もあります。

投資信託に共通してかかるコストが運用・管理に必要な経費である信託報酬です。信託報酬は投資信託によって異なるので、できる限り安いものを選ぶことが利回りを高めることにつながります。

利回りが十分にある投資信託であっても、運用方針や投資対象が似ている投資信託と比較して利回りが低い場合は、優秀な商品とはいえません。

ほかの類似した投資信託と比較して利回りが高い場合はパフォーマンスが高く、低い場合はパフォーマンスが低いといえます。複数の類似した投資信託の利回りを比較して、パフォーマンスの低い商品を選ばないようにしましょう。

投資はクレジットカードなどを利用して獲得したポイントでも始められます。

例えば、セゾンカードの利用で貯まる永久不滅ポイントでは、「セゾンポケット」を利用することでつみたてNISAにも対応した投資信託への積立投資が可能です。

永久不滅ポイントは、セゾンカードを1,000円(税込)の利用で1ポイント貯まる仕組みであり、その名のとおり有効期限が無期限のポイントです。
※一部還元率の異なるサービスおよび加盟店がございます。

投資信託への投資にも利用できる永久不滅ポイントが貯まりやすいセゾンカードを3種類紹介します。

・セゾンパール・アメリカン・エキスプレス(R)・カード digital
・セゾンゴールド・アメリカン・エキスプレス(R)・カード
・セゾンプラチナ・アメリカン・エキスプレス(R)・カード

セゾンパール・アメリカン・エキスプレス(R)・カード digitalは、カード番号が発番されると、すぐにオンラインショッピングなどに利用できるクレディセゾン公式スマートフォンアプリ「セゾンPortal」上に発行されるデジタルカードです。

デジタルカードであるため、決済も投資信託への投資も必要なアプリをインストールするだけでスマホ一台で完結します。

年会費は初年度無料で、2年目以降は1,100円(税込)かかりますが、前年に1円以上のカード利用がある場合は翌年度も年会費無料です。

通常のポイント還元率は0.5%となりますが、QUICPayで支払うことにより、ポイント還元率が最大2％相当(※1)になります(※2)。

そのほかにもさまざまな特典が付帯しており、セゾン・アメックス・キャッシュバックでは対象ストアでの利用金額の最大30％までのキャッシュバックが受けられます。

セゾンカードで貯められる永久不滅ポイントを利用して気軽に投資したい方におすすめです。

(※1)1ポイント最大5円相当のアイテムに使用した場合となります。
(※2)適用には、諸条件があります。詳細はカードお申し込みページをご確認ください。
(※3)キャッシュバック金額は上限ありで、事前登録制となっております。

セゾンゴールド・アメリカン・エキスプレス(R)・カードは、初年度年会費無料、さらに、年間1回（1円）以上のカード利用で翌年年会費無料のゴールドカードになります。

国内のお買物におけるポイント還元率が1.5倍であり、海外での利用は2倍です。さらにセゾンのポイントサイトである「セゾンポイントモール」を利用してオンラインショッピングをすることで永久不滅ポイントが最大30倍になります。

ポイントを増やせるサービスが充実しているため、ポイント投資に使用できる投資元本が増えて、投資の効率が高まりやすくなります。

セゾンパール・アメリカン・エキスプレス(R)・カード digitalと比較すると旅行に役立つ特典が充実しており、空港ラウンジサービスにより国内主要空港のラウンジを年2回まで無料で利用可能です。

投資信託への投資のためによりポイントを貯めたい方や、サービスを充実させたい方におすすめです。

ご利用いただける国内ラウンジはこちら
※各空港ラウンジの営業や営業時間に変更が出る場合があります。
　お出かけの際は、各空港のWebページやお電話などで最新情報の確認をお願いいたします。

セゾンプラチナ・アメリカン・エキスプレス(R)・カードは、年会費22,000円(税込)で最上級のサービスが受けられるプラチナカードとなっています。

セゾンゴールド・アメリカン・エキスプレス(R)・カードと同様に国内のお買物のポイント還元率が1.5倍、海外が2倍です。ゴールドカードで受けられるさまざまな特典を網羅しています。

プラチナカードを保有している方は、投資信託などの資産運用の方針を含めた多種多様なお金の悩みを特定の商品提案を行わずにお答えする「ファイナンシャル・セカンドオピニオン」の利用が可能です。

国内・海外を問わず旅行に関する特典が充実しており、海外1,600ヵ所以上の空港ラウンジを利用できる｢プライオリティ・パス(通常年会費469米ドル)｣に無料で登録できます。また、ショッピングの利用で1,000円につき10マイルのJALのマイルがたまるSAISON MILE CLUB(セゾンマイルクラブ)にサービス年会費5,500円(税込) で登録可能です。

投資やお金に対する不安に対するサポートを万全なものにしたうえで、サービスや特典を最上にしたい方におすすめのクレジットカードとなっています。

投資信託への投資を始めるにあたって、計算方法を含めて利回りに対する理解が必要です。

利回りを中心に選ぶときは、ほかにも確認するべき項目を理解して、自身に合った投資信託を選ぶようにしましょう。

投資信託にはポイントで投資することも可能であり、ポイント投資を始めるなら投資に利用できる永久不滅ポイントが貯まるセゾンカードがおすすめです。

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株式会社クレディセゾンは、金融商品仲介業者として、有価証券の勧誘について、株式会社スマートプラスから受託し、株式、債券、および投資信託を取扱っております。

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【株式会社クレディセゾン】
関東財務局長（金仲）第62号

所属金融商品取引業者

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金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3031号
加入協会：日本証券業協会・一般社団法人日本投資顧問業協会

投資信託取引に関する重要事項

＜基準価額の主な変動要因＞
投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属します。
投資信託は預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。

＜リスク＞
1.価格変動リスク
投資信託は、株式や公社債を実質的な主要投資対象としております。一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、投資信託はその影響を受けます。
2.為替変動リスク
投資信託は、実質的に外貨建資産に投資し、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受けます。
3.カントリーリスク
投資信託は、外国投資証券への投資を通じて、海外の金融・証券市場に投資を行うため、当該国・地域の政治・経済及び社会情勢等の変化により市場に大きな混乱が生じた場合、その影響を受け損失を被るリスクがあります。
4.信用リスク
投資信託は、主要投資対象とする有価証券等またはその取引に係る信用リスクを伴います。信用リスクとは、有価証券等の発行者や取引先の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となること等をいいます。
5.流動性リスク
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない、または取引が不可能となるリスクのことを流動性リスクといい、投資信託はそのリスクを伴います。

＜ご留意事項＞
1.繰上償還に関する事項
信託期間は、無制限です。ただし、受益権の総口数が10億口を下回った場合等には、繰上償還をする場合があります。
2.買付および解約の受付の中止
クローズド期間はありません。ただし、金融商品取引所等における取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、買付けおよび解約のお申し込みの受付を中止することや、すでに受付けた買付けおよび解約のお申し込みの受付を取消する場合があります。
3.その他
投資信託は、預貯金と異なり元本や一定の投資成果が保証されているものではありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合があり、これによる損失は購入者が負担することとなります。
＜手数料その他の費用等＞
購入時手数料：0％
実質的にご負担いただく費用等
●セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド
信託報酬： 年 0.57％±0.02％ 程度（税込） ※1
信託財産留保額： 0.1％ ※2
●セゾン資産形成の達人ファンド
信託報酬： 年 1.35％±0.2％ 程度（税込） ※1
信託財産留保額： 0.1％ ※2
※1 ファンドの規模に応じて変動する場合があります。
※2 信託財産留保額とは、投資家間の公平性を図るため投資信託を解約する際に投資家が支払う一種のペナルティ費用のことです。別途支払うものではなく解約代金から差し引かれ、ファンドの運用資産として留保されます。

＜ご注意＞
お取引の際は、所属金融商品取引業者スマートプラスのウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞
国内株式の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。

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