粗利・粗利率とは？計算方法もあわせて解説

粗利の計算で使われる売上原価には、在庫が計算されます。そのため経費・金融活動による損失・特別損失・税金などは、粗利では考慮されません。

例えばラーメン屋さんの場合、800円のラーメンに食材費が500円かかっているのであれば、一杯あたりの粗利は300円となります。粗利の計算時には人件費や家賃は含まれません。あくまで商品の利益と考えるといいでしょう。

粗利は商品の利益を表す数字です。そのため粗利イコールその商品やサービスの価値とも考えられます。粗利が高くなればなるほど利益に反映されるので、粗利を重要視する企業は多いです。

また営業外収益などをもたない企業の場合、粗利以上に経費を使わなければ利益が手元に残ります。経費をいくら使っていいのかを計算するためにも、粗利は重要な役割を果たします。

粗利の計算は売上高－売上原価、粗利率の計算は粗利÷売上高でおこないます。先ほどのラーメン屋の例を使うと、粗利は800円－500円＝300円、粗利率は300÷800＝37.5％となります。

粗利や粗利率の計算がすぐにできると、収益の目安を把握しやすくなります。そのため粗利と粗利率の計算はすぐにできるように意識しておきましょう。

粗利率を上げるためには、売上高を上げるか売上原価を下げるかのいずれかです。ただし販売個数を伸ばしたとしても、商品1つあたりの単価と原価が同じであれば、粗利率は変わりません。

そのため粗利率を上げるためには、商品・サービスの単価を上げるもしくは仕入れの金額を下げる必要があります。いずれもすぐにできるものではありませんので、しっかりと戦略を立てて行動に移す必要があります。

ここまで粗利と粗利率について解説をしてきましたが、粗利や粗利率は高いほどいいのでしょうか。結論からお伝えすると企業の会計は、粗利の計算だけでは良し悪しの判別がつきません。

例えば、粗利が高くても間接的な経費(店舗家賃など)をたくさん使っていれば、最終的に手元に残る利益は少なくなってしまいます。それではいくら粗利や粗利率の数字がよくても、意味がありません。

企業の利益を見るときには、手元に残る利益を正確に表す純利益もしっかりと計算することが大切です。粗利はあくまで目安でしかありませんので、目安となる数字として把握しておくといいでしょう。

粗利を計算するときには、会計サポートサービスを利用すると便利です。例えば会計ソフトに売上や仕入金額を入力するだけで、粗利を自動で計算してくれます。また会計ソフトはビジネスカードと連動させると、より便利に利用することができます。ビジネスカードで決済すると自動で会計ソフトに反映されるので、入力の手間を大きく省けます。

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粗利は、正式な会計用語としては売上総利益と呼ばれ、売上高から売上原価を差し引いたものです。売上原価とは期首在庫＋当期仕入高－期末在庫で計算されます。

粗利率を上げるためには、売上高を上げるか売上原価を下げるかのいずれかです。ただし販売個数を伸ばしたとしても、商品1つあたりの単価と原価が同じであれば、粗利率は変わりません。

ここまで粗利について解説をしてきました。粗利をはじめとした利益の計算をしておかなければ会社の存続に関わってしまいますが、粗利の計算に時間をとられて本業に時間が割けないのも、本末転倒になってしまいます。

そんな事態を避けるためにはビジネスカードと会計ソフトの利用をおすすめします。ビジネスカードと会計ソフトをうまく使いこなすことで、ビジネスを円滑に回すことができますよ。