ROE(自己資本利益率)とは？ROAとの違いや株価との関係もわかりやすく解説！

「ROE」とは、Return on Equityの略。自己資本利益率ともいわれる、株主から見た収益性の指標のことです。

ROEは、企業が自己資本に対してどれだけの利益を生み出しているのかを示しています。ROEが低い場合は自己資本に対する利益額の割合が低く、ROEが高い場合は自己資本に対する利益額の割合が高いというわけです。

投資家は、自分の投資したお金をどれだけ効率的に活用している企業なのかを見極める、収益性の指標としてROEに注目します。そのため、ROEの数値が高いと株価は上がりやすい傾向にあります。

ROEと似た指標にROA(総資産利益率)があります。ROEは「自己資本」を使ってどれだけ利益を生み出したかを表す指標なのに対して、ROAは「総資産」を使ってどれだけ利益を生み出したかを表す指標です。

総資産は、自己資本と負債に分けられます。つまり、ROAは自己資産と負債を合わせた総資産に対する利益の割合。ROEは負債を含まない自己資産に対する利益の割合を指します。

自己資本は、株主からの出資金や企業が過去に生み出した利益、企業が保有する資産や有価証券などの含み損益などで構成される資金です。

具体的には資本金・資本剰余金・利益準備金・利益剰余金といった株式資本、そして投資有価証券の評価差額金などが該当します。

自己資本は金融機関から借りたお金「借入金」とは異なり、返済する必要がありません。そのため、自己資本を多く持つ企業ほど返済の必要がない資金が多くなり、安定した経営が見込めると評価されやすくなります。

ROEは株式投資を行う際の判断材料としても使われています。一般的に、ROEが高い企業ほど収益性が高いと判断される傾向にあるためです。ROEが高い企業は投資家の投資先として選択されやすく、株価の上昇も期待されます。

ROEの値は、財務諸表上の数値を使い計算できます。

計算式は、以下です。

・ROE(％) ＝ 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100

「当期純利益」とは、年間の収益から企業が負担するコストを差し引いたあとに残る利益を指します。その数値は、損益計算書で確認可能です。

「自己資本」とは、貸借対照表の純資産の部の「株主資本」と「そのほかの包括利益累計額」の項目の数値を足して合わせた数値です。

ROEの目安として、10％以上であれば優良企業といわれ、投資する価値のある企業と判断されます。ただし、業種によりその目安は多少異なるため、異業種間の比較には適しません。

例えば製造業では、大規模な施設投資が必要となるため、資本に比べて利益は小さく見えるのに対して、IT業は大きな設備投資を必要としないため、資本に対して利益が大きく見えます。そのため、ROEの値を比較する時は同業他社と比較するべきです。

会社がROEを改善する方法は「売上高純利益率を上げる」「財務レバレッジを上げる」「総資産回転率を上げる」の3つです。その具体的な方法を解説していきます。

売上高もしくはそのほかの収益を維持しつつ、さまざまな費用を削減していくことや、費用を抑えながら売上げを増加させていくことで、「売上高純利益率」を上げられます。

そのようにして、売上高純利益率を上げるとROE計算式の分子を増やせるので、その分ROEの値は大きくなります。

財務レバレッジのレバレッジとは「テコの原理」を意味します。つまり、負債がテコとなって効率的に利益を生み出す助けになります。

「財務レバレッジ」を上げる、つまり負債を活かして利益を生み出す投資をすることで事業を拡大すれば、自己資産に対する利益率を高められます。

「総資産回転率」を上げるとは、少ない資産で効率的に売り上げを上げることです。そのためには、余剰資産を減資したり、自社株買いをしたりするなど自己資産を減らす工夫が必要になります。そうすることで、ROE計算式の分母を減らすことができ、その分ROEの値は改善されます。

ROEは企業の経営効率を図る指標として重要な値ではあるものの、ひとつの目安に過ぎません。実のところ、ROEが高ければ高いほど良いかというと、そうではありません。そこで、ROEを見る時に注意したい、いくつかのポイントを解説していきます。

企業の持つ総資産のうち負債の割合が大きいと、相対的に自己資本の割合が少なくなります。つまり、負債の割合が大きくなると、ROE計算式の分母である自己資産の値が小さくなるため、ROEの値は高くなります。

そのため、ROEの値が高くても負債が多過ぎる企業は健全な財務状況とは言い難く、経営は不安定な場合があります。ROEの値がそれほど高くなくても無借金経営の企業の方が、財務状況の健全な企業と判断できます。

さきほどお伝えしたように、ROEの値は業種によって大きく変化します。多額の資金が必要な業種ではROEは低くなりやすく、少ない資金で経営可能な業種では、ROEは高くなりやすいためです。

例えば、鉱業や製造業、電気・ガス業や金融業などは業種のROE平均値が低い傾向にあり、IT業や卸売業、サービス業などでは業種のROE平均値が高い傾向にあります。そのため、ROEを指標に企業を比較する際は同業種間での比較検討が重要です。

ROEとともに確認したいのがROA。ROAは負債も含めた総資産に対する利益率を示すため、ROEとROA、ふたつの値を比較すれば負債の多い企業を見抜くことが可能です。

そして、ROEとROAの値がどちらも高い企業は財務状況が健全で、効率的に利益を生み出している企業と判断できます。

ROEは、株主が投資したお金をどれだけ効率的に活用しているか、企業の健康状態を見極める収益性の指標となります。しかし、企業の真の経営効率を見極めるには、ROEの数値だけではなく財務レバレッジ効果やROAなどを含めて総合的に判断することが大切です。

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