ハザードマップとは?種類や使い方、防災マップとの違いをわかりやすく解説
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ハザードマップは、自然災害から命を守るために欠かせないツールのひとつです。聞いたことはあるものの、どのようなものかわからないという方もいるでしょう。
この記事では、ハザードマップとはどのようなものか、その概要や種類、使い方について解説します。後半では、ハザードマップの確認以外で日頃から備えておきたいことも紹介するため、ハザードマップを閲覧したことがない人や、防災対策を始めたいと考えている人はぜひ参考にしてください。
ハザードマップとは
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ハザードマップとは、自然災害による被害を最小限に抑えるために、被災が想定される地域や避難場所・避難経路などの防災施設の位置を表示した地図のことです。国土交通省 国土地理院では、ハザードマップについて次のように定義しています。
「ハザードマップ」とは、一般的に「自然災害による被害の軽減や防災対策に使用する目的で、被災想定区域や避難場所・避難経路などの防災関係施設の位置などを表示した地図」とされています。防災マップ、被害予測図、被害想定図、アボイド(回避)マップ、リスクマップなどと呼ばれているものもあります。
引用:国土交通省 国土地理院
ハザードマップと防災マップの違い
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防災マップは、災害発生時の避難行動に重点を置いた地図で、避難場所や避難経路について主に記載されています。一方、ハザードマップは自然災害のリスクを視覚的に示すことに重きを置いており、被害想定区域や危険箇所が詳細に記載されているのが特徴です。
つまり、ハザードマップは災害リスクの見える化を目的としているのに対し、防災マップは実際の避難行動のサポートを目的としているといえます。
ハザードマップの種類
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ハザードマップには、災害の種類に応じていくつかの種類があります。以下の表は代表的なハザードマップの種類と概要をまとめたものです。
ハザードマップの種類
ハザードマップの種類 | 概要 |
---|---|
洪水 | 河川の氾濫により浸水が予想される区域や水深を示している |
地震 | 地震発生時の揺れやすさや液状化危険度を示している |
津波 | 津波により浸水が予想される区域や浸水深を示している |
高潮 | 台風や発達した低気圧による高潮で浸水が予想される区域を示している |
土砂災害 | 土石流や地すべり、がけ崩れなどの危険区域を示している |
火山 | 火山の噴火により影響が及ぶ可能性のある区域を示している |
内水 | 下水道や水路などで処理しきれない水によって浸水が想定される区域を示している |
ハザードマップの活用方法
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ハザードマップは、居住地域や勤務先、子どもの通学路など、普段の生活で関わりの深い地域の災害リスクを確認するために活用します。これらの地域にどのようなリスクがあるのかを知り、いざというときの避難場所や避難経路を事前に把握しておくことは、身の安全を守るために欠かせません。
また、土地や住宅の購入、引越しを検討している場合にも、ハザードマップは大いに役立ちます。候補となる地域の災害リスクを事前に確認しておくことで、安心して住まい選びができるでしょう。
ハザードマップの使い方
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国土交通省では、誰でも簡単に災害リスクを確認できるように、「重ねるハザードマップ」と「わがまちハザードマップ」という2種類のハザードマップを公開しています。ここでは、それぞれの使い方について説明します。
重ねるハザードマップ
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「重ねるハザードマップ」は、地図上に複数の災害リスクの情報を重ねて表示できるシステムです。以下の手順で、居住エリアの災害リスクを簡単に把握できます。
1. トップページで確認したい地域を選択する
2. 左上に表示される災害種別のなかから、確認したい災害の種類をクリックする
3. 地図上に表示された被害想定エリアを確認する
複数の災害リスクを組み合わせて表示できるため、自分の住む地域にどのようなリスクが重なっているのかを一目で把握できます。危険度に応じて色分けされており、被害が大きいと予想されるエリアも一目瞭然です。
災害発生時に取るべき行動も文字情報として表示されるため、あわせて確認しておきましょう。どのように行動すべきかを事前に把握しておくと、いざというときに冷静に行動できます。
わがまちハザードマップ
「わがまちハザードマップ」は、市区町村が作成したハザードマップを閲覧できるポータルサイトです。以下の手順でハザードマップを確認します。
1. トップページで調べたい地域の「都道府県」「市区町村」を選択する
2. 知りたいハザードマップの種類を選択する
3. 「この内容で閲覧」をクリックし、表示されたハザードマップを確認する
また、トップページ上の地図からハザードマップを閲覧したい地域をクリックする、または地図をクリックしたあとに右側の地域選択から地域を選ぶと、選択した地域の複数のハザードマップを一覧表示できます。一つずつ調べる手間が省けて便利です。
【ハザードマップ以外】災害対策として備えておきたいこと
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ハザードマップを確認して災害リスクを把握するのはもちろん重要ですが、それだけではなく日頃から備えておくべき災害対策もあります。ここでは、災害対策として備えておきたいことを紹介します。
l 防災グッズの準備
l 避難場所の確認
l 家の点検
l 情報収集の手段の確認
災害による被害を抑えるためにも、普段から防災グッズを用意し、避難場所や情報収集の手段も確認しておくことが大切です。また、普段は問題がなかったとしても、地震によって家屋や塀が倒壊するリスクがあります。そのため、あらかじめ点検を行い、必要があれば改修しましょう。
防災グッズの準備
災害への備えとして、日頃から防災グッズを準備しておくことが欠かせません。ライフラインが寸断された場合でも最低限の生活を送れるよう、必要な物資を揃えておきましょう。
しかし、防災グッズを用意するといっても、何をどの程度用意すればよいのかわからない方も多いでしょう。そのような場合には、「東京備蓄ナビ」の活用がおすすめです。家族構成や住居形態などの簡単な質問に答えるだけで、必要な備蓄品の品目と数量の目安がリストで表示されます。
以下は、成人の女性・男性各1人と、3〜6歳の男児1人の計3人家族でマンションに住んでいる場合の備蓄量の一例です。
備蓄量の例(成人の女性・男性各1人と、3〜6歳の男児1人の計3人家族)
食品など | 衛生用品 | 生活用品 | 女性用品 |
---|---|---|---|
水:59L レトルトご飯:59食 レトルト食品:20個 缶詰(さばの味噌煮、野菜など):20缶 栄養補助食品:20箱 野菜ジュース:20本 チーズ・プロテインバーなど:6パック 健康飲料粉末:20袋 調味料セット:適宜 乾麺 即席麺:7パック 無洗米:8kg 飲み物:20本 お菓子:7パック 果物の缶詰:7缶 フリーズドライ食品:適量 乾物:適量 | 除菌ウェットティッシュ:210枚 アルコールスプレー:3本 マスク:21枚 口内洗浄液:1890ml 救急箱:1箱 常備薬:1箱 使い捨てコンタクトレンズ:1人1か月分 携帯トイレ・簡易トイレ:105回分 歯みがき用ウェットティッシュ:210枚程度 ウェットボディタオル:21枚 | カセットコンロ:1台 カセットボンベ:ガスコンロ1台につき1日4/3本 ラップ:1本 ポリ袋:1箱 ビニール手袋:1箱 アルミホイル:1本 トイレットペーパー:7ロール ティッシュペーパー:7箱 懐中電灯:1灯 乾電池:単1~単4までのセット 点火棒:1本 使い捨てカイロ:42個 携帯電話の充電器:携帯台数に合わせて用意 布製ガムテープ:2巻 軍手:21組 新聞紙:適宜 手回し充電式などのラジオ:1台 マルチツール:1個 給水袋:3袋 ポータブルストーブ:1台 LEDランタン:最低3台 ヘッドライト:3個 クーラーボックス:1個 リュックサック:1個 | 生理用品:30個セット 基礎化粧品:1個 |
※東京備蓄ナビを使用して算出(成人の女性・男性各1人と、3〜6歳の男の子1人の計3人家族がマンションに住んでいる場合で、ペットなしを想定。)
防災グッズはどこに置いておく?
防災グッズは、いざという時にすぐ持ち出せる場所に保管するのがポイントです。家族構成やペットの有無など、各家庭の状況に合わせて、最適な保管場所を検討しましょう。
例えば、子どもがいる家庭では、子どもの手が届く場所に防災グッズを置くのがおすすめです。子どもが一人で在宅している時に災害が起きる可能性もあるため、子ども部屋にも用意しておくとよいでしょう。また、ペットがいる場合は、避難所への受け入れが認められないケースがあります。小さな子ども連れの場合も、避難所での生活に不安を感じるなら、車中泊を選択肢に入れておくと安心です。その際は、車内に防災グッズを常備しておきましょう。
防災グッズの保管場所はひとつにまとめる必要はありません。地震で扉が開かなくなることにより、部屋に閉じ込められてしまったり、防災グッズを取り出せなかったりする可能性があるため、各部屋や階ごとに保管しておくとよいでしょう。
もし防災グッズを新たに揃えるのであれば、クレディセゾンの「STOREE SAISON」がおすすめです。STOREE SAISONでは、目的に応じたおすすめ商品を「防災グッズをまとめて揃える」「飲食に備える」「停電に備える」などのカテゴリに分けて紹介しているため、必要な防災グッズがすぐに見つかります。
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避難場所の確認
災害発生時に速やかに避難できるように、近くの避難場所や避難経路について防災マップなどで確認し、家族と共有しておきましょう。一般的に、学校や公民館などが避難場所に指定されていることが多いです。実際に避難場所まで歩いて経路を確認しておくと、いざというときにも混乱しにくくなります。
なお、災害の種類によって避難場所が異なります。津波や洪水などによって危険が切迫している場合は「指定緊急避難場所」へ、災害の危険性がなくなるまで滞在する場合は「指定避難所」への避難が原則です。それぞれの避難場所の位置を頭に入れておきましょう。
家の点検
定期的に家や家の周囲を点検し、災害が発生した際の危険性を減らしておきましょう。東京都防災ホームページでは、点検ポイントとして以下のものを紹介しています。
✓ 自宅の耐震性を確認し、不十分な場合には耐震改修を行う
✓ 不安定な瓦やアンテナがある場合には補強する
✓ 土中に30cm以上の基礎部分がない、鉄筋が入っていないブロック塀は補強する
✓ プロパンガスボンベは鎖でしっかりと補強する
✓ 植木鉢などの整理整頓を行う
家屋の倒壊は圧死につながるリスクがあるため、耐震化は特に重要です。昭和56年以前の旧耐震基準による建物は地震に弱いとされているため、耐震性が低い場合には耐震改修を行いましょう。市区町村によっては耐震診断や耐震改修などにかかる費用の一部を助成する制度を設けているところがあるため、まずは問い合わせてみることをおすすめします。
情報収集の手段の確認
災害時は、正確な情報を得ることが何より重要です。普段から、テレビやラジオ、インターネットなどを通じて、気象情報や避難情報を収集する習慣を付けておきましょう。
スマートフォンを活用して、防災アプリをダウンロードしておくのもおすすめです。全国瞬時警報システム(Jアラート)と連動したアプリもあるため、いざというときに役立ちます。
災害支援に関するクレディセゾンの取り組み
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クレディセゾンでは、災害支援において積極的な取り組みを展開しています。特に令和6年能登半島地震への支援活動において、クレディセゾンでは「永久不滅ポイント」やクレジットカード決済を通じた募金受付を実施し、会員の皆様に賛同いただき、118日間で22,000名を超える会員から約6,900万円の寄付金を集めることができました。この寄付金は、被災動物保護支援や仮設住宅における生活必需品の提供に活用されており、内訳としては、公益社団法人日本獣医師会を通じて約500万円を寄付し、株式会社ニトリと協力して約6,000万円分の生活必需品を被災地に届けています。仮設住宅や集会所への寝具・家具・家電の提供、避難所への夏対策用品の寄贈など、きめ細かな支援を行っています。
また、「セゾンのふるさと納税」を通じて、災害復興のための寄付支援も実施。このサービスでは、災害被災地への寄付が簡単にできるシステムを提供しており、多くの人々が被災地支援に参加できる機会を創出しています。興味のある方は、以下の「セゾンのふるさと納税の災害支援」ページをご覧ください。
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まとめ
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ハザードマップを見ると、自分の住んでいる地域の災害リスクを把握できます。国土交通省の提供する「重ねるハザードマップ」や「わがまちハザードマップ」を活用して、どのような災害リスクに備える必要があるのか確認し、対策を立てておきましょう。
ただし、ハザードマップを確認するだけでは、災害対策として不十分です。防災グッズの準備や避難場所の確認なども、あわせて行っておきましょう。防災グッズの用意や自宅の点検が災害時の生死を分けることもあるため、この記事で紹介した対策をもとに、今からでも災害に備えましょう。