みんなのボーナスの使い道は?賢い使い方やお金を増やすコツを紹介!
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毎年ボーナス時期になると、つい頬が緩んでウキウキした気持ちになる方が多いことと思います。一方で、有益なボーナスの使い道を思案する方も多いのではないでしょうか。ボーナスは、毎月のお給料とは別に労働の対価として支払われる一時金です。その使い道はもちろん個人の自由ですが、このお金をどう使うかで将来が大きく変わることもあるでしょう。
この記事では、「他の人はどう使っているのかを参考にしたい」「預貯金以外に将来のためになる使い道を探している」という方のために、ボーナスの使い道ランキングやおすすめの使い道、お金にも働いてもらう方法を紹介します。ぜひ今後のボーナスの使い方の参考にしてみてください。
みんなのボーナスの使い道ランキング
みなさんはボーナスをどう使うか決めていますか?
ボーナスの使い道が決まっている方も検討している方も、「他の人はいくら位支給されているのか」や「他の人がどんな使い方をしているのか」は気になるところだと思います。
「転職サービスdoda」の調査によると、2021年9月~2022年8月の1年間に支給されたボーナスの平均額は105.1万円、冬のボーナス平均額は49.6万円、夏のボーナス平均額は50.1万円でした(注1)。ボーナスの使い道としては、「半分は預貯金に回す」ケースが多いと耳にすることがありますが、実際はどうなのでしょうか。
ここでは、「Pontaリサーチ」調べ「2022年冬のボーナス」「2023年夏のボーナス」それぞれの使い道ランキングの結果を紹介します(注2,3)。
「2022年冬のボーナス」使い道ランキングTOP10
1位:貯金・預金 37.3%
2位:旅行(宿泊を伴うもの) 7%
3位:食品(ふだん食べるもの) 5.6%
4位:外食(食堂・レストラン、和・洋・中ほか専門店) 4.5%
5位:衣服 3.9%
6位:財形貯蓄 3.5%
7位:食品(お取り寄せなど特別なもの) 3%
8位:ローンや借入の返済 2.3%
9位:投資信託 2.2%
10位:株式 2.1%
やはり「貯金・預金」が9年連続で圧倒的第1位であり、多くの人がボーナスを預貯金していることが分かります。また、物価上昇の影響を受け、若い世代ほどボーナスを預貯金や投資に回す割合が増えています。3位の「食品(ふだん食べるもの)」は過去の冬のボーナス調査の中で最も割合が高くなっており(5.6%)、これも物価上昇の影響を受けているようです。
「2023年夏のボーナス」使い道ランキングTOP10
1位:貯金・預金 34%
2位:旅行(宿泊を伴うもの) 8%
3位:食品(ふだん食べるもの) 5.4%
4位:外食(食堂・レストラン、和・洋・中ほか専門店) 5%
5位:財形貯蓄 3.8%
6位:衣服 2.5%
7位:ローンや借入の返済 2.4%
8位:投資信託 2.1%
9位:旅行(日帰り) 2.%
9位:株式 2.0%
夏も同様に、「貯金・預金」が10年連続で圧倒的第1位でした。以下、4位までは冬のボーナスランキングと全く同じ、5位以降も順位の入れ替わりがあるものの、ほぼ同じ顔ぶれです。大きく異なったのは、「食品(お取り寄せなど特別なもの)」が圏外になり、「旅行(日帰り)」が9位に入ったことです。「財形貯蓄」や「ローンや借入の返済」はすでに継続されているものの影響か、変化はありませんでした。また「投資信託」や「株式」の購入も今回の調査においては目に見える変化はありませんでした。
結果として、約3~4割近くの人がボーナスを預貯金しており、その目的の多くは「老後の生活への備え」でした。年々物価上昇が進んでいることや、老後の年金等の収入確保への不安感から、「ボーナスは預貯金しておこう」と考える人が現段階ではまだまだ多いのではないでしょうか。
賢いボーナスの使い道 とは
前述の通り、ボーナスは毎月のお給料とは別に支給されるものであり、頑張って働いた対価として受け取れるお金です。将来への備えももちろん大切ですが、それだけではなく、頑張った自分へのご褒美や大切な人への贈り物、思い出として印象に残る使い方など、将来的に後悔せずに「この使い道を選んでよかった」と思えることが、「賢い使い道」のひとつと言えるのではないでしょうか。
ここでは、おすすめのボーナスの使い道4選をご紹介します。
①自己投資
習い事や資格取得、スキルアップのためのセミナー参加などにボーナスを使うことで、将来のキャリアアップにつながる可能性があります。仕事に限らず、海外旅行を楽しめるように外国語を習う、趣味の資格を取得する、なども人生を豊かにする自己投資の一環として考えることができます。
②帰省
社会人になると、自分の夢の実現や家族、会社の都合で故郷を離れて暮らしている方もいらっしゃるでしょう。場所によっては、一度の帰省に10万円以上かかるケースもあります。ボーナスを活用して定期的に生まれ育った故郷に帰り、その地域の景観や、家族、親戚、友人たちとの思い出作りをすることもおすすめのひとつです。
③家族へのプレゼントや自分へのご褒美
いつも支えてくれる大切な家族に、ボーナスを使ってプレゼントを贈るのはいかがでしょうか。家族が喜んでくれることでさらに日々の支えが増し、自分もまた仕事を頑張ることができる、というように家庭の中により良い影響を及ぼすことが想定されます。また、1年間頑張った自分へのご褒美や、長年の夢を叶えるための一歩として自分にとって特別な何かを買うという使い道も良いでしょう。
④新NISA(少額投資非課税制度)の活用
ボーナスを将来のための投資に回すことも、もちろんおすすめです。投資は将来の資産形成や老後の資金作りにつながる可能性があります。ただし、投資はリスクも伴うため、慎重に考えなければいけません。おすすめは、新NISAの活用です。日本政府は将来の生活の安心のためにお金を増やしたいという国民を応援するため、一定の投資金額の範囲で得た利益には税金を掛けない少額投資非課税制度(通称NISA)を作りました。通常、株式や投資信託などの金融商品に投資をし売却して得た利益や受け取った配当に対して約20%の税金がかかりますが、新NISAを使えば、購入したこれらの金融商品から得られる利益が非課税になる制度です。
新NISAについては次の項目でくわしくご紹介しますので、将来に向けてお金をお金を増やしたい方はぜひ参考にしてください。
【豆知識】ボーナスを住宅ローンの繰り上げ返済にまわすべき?
日本の住宅ローン金利は、過去と比較しても世界的に見ても非常に低い水準です。固定金利は2%台以下のケースが多く、もしボーナスを投資して利回り3%以上で運用できれば、繰り上げ返済をするよりも手元にお金を残せるかもしれません。
一方で、「変動金利で今後の金利上昇が怖いから早く返したい!」「住宅ローン=借金だからとにかく早く返したい!」「金利は低いけれど、毎月の返済負担が大きいので早く返したい」といった強い希望があれば、ボーナスを繰り上げ返済に充てるのが正解でしょう。
年末残高の0.7%~1%(借りた時期によって違う)分も所得税や住民税が戻ってくる「住宅ローン減税」や、繰り上げ返済をすることで一括前払いした保証料が一部戻ってくるローン商品などもあり、その制度の使用可否によっても選択は変わります。考え方次第ですが、住宅ローン減税がある期間はボーナスを資産運用にまわし、減税期間終了後には繰り上げ返済に充てるといった方法もあります。そのため、ご自身の考え方や状況に合わせて考えることが大切です。
ボーナスを賢く使うためには、計画を立てて使い道を決めることが重要です。一時的な衝動買いに走らず、将来の安心や成長につながるような使い方を心掛けましょう。ボーナスがあなたの未来を豊かにする先行投資となることが大切です。
ボーナスは新NISAを始めるチャンス!
日銀が年2%の物価上昇目標を掲げ、実績として2022年通年で消費者物価指数(生鮮食品除く)2.3%を達成した日本において、今の生活水準を維持するためには、収入を上げるか投資などでお金を増やす必要があります。
前述の通り、新NISAとは、NISA口座(非課税口座)」内で、毎年一定金額の範囲内で購入した投資信託などから得られる利益が非課税になる、つまり、税金がかからなくなる制度です。
旧制度では、一般NISAは年間120万円×5年=総枠600万円まで、つみたてNISAは年間40万円×20年=総枠800万円まで非課税で投資することができますが、併用ができず、非課税枠は、つみたてNISAを選べば800万円が上限でした。しかし、2024年の1月1日からは非課税保有期間の無期限化、総枠1,800万円まで非課税で投資できる「新NISA」がスタートします。
新NISAは、個人の長期的な資産形成をさらに促進するための制度ですが、実際にどのくらい増えるものなのかピンとこないという方もいらっしゃるでしょう。
そこでここでは、年代別の投資シミュレーションをご紹介します。
まずは、20歳 ・30歳 ・40歳 の人がそれぞれ月1万円ずつ×60歳まで、平均利回り3%で運用できた場合のシミュレーションを見てみましょう。
- 以下シミュレーション結果は、将来起こりうるマーケットや社会の変動等が網羅されているわけではなく、その正確性、完全性や将来の成果を保証するものではありませんので、あくまで1つの参考としてご活用下さい。
年代別の投資信託シミュレーション(月1万円×利回り3%)
運用期間 | 元本 | 利益 | 合計額 | 合計額は元本の何倍? |
①20歳~40年間 | 4,800,000円 | 4,371,899円 | 9,171,899円 | 約1.91倍 |
②30歳~30年間 | 3,600,000円 | 2,187,130円 | 5,787,130円 | 約1.61倍 |
③40歳~20年間 | 2,400,000円 | 868,544円 | 3,268,544円 | 約1.36倍 |
②や③より①の方が運用期間が長い分、元本が多いため、合計額が最も高くなるのは想像に難くないことですが、注目してほしいのは、右端の「元本の何倍になったのか」というところです。運用期間が長ければ長いほど、「複利」の効果を享受できる可能性があります。
「複利」とは、投資で得た利益がさらに利益を生むことを言い、毎月(あるいは毎年)の投資額が少額だとしても、運用期間が長ければその分、最終的に受け取る金額は大きくなるのです。そのため、運用は少しでも早く始めて、少しでも長く続けるのがおすすめです。
「若いうちは給料もボーナスも少ないから、投資はもっと後から」と考える方もいるでしょう。もちろん、生活費に充てるべきお金で投資をするのは本末転倒です。しかし、月5,000円 ずつだとしても、40年積み立て投資を続けると、平均利回り3%の場合、40年後には約1.91倍の4,585,950円に増える可能性があります。
それでは次に、年代別の平均ボーナス支給額 に応じて毎月の投資金額を変えたシミュレーションを見てみましょう。
前述の「転職サービスdoda」の調査によると、2021年9月~2022年8月の年代別の平均ボーナス支給額は以下の通りです(注1)。
年代別の平均ボーナス支給額
年代 | 1年間のボーナス平均支給額 |
20代 | 70.4万円 |
30代 | 99.8万円 |
40代 | 109.7万円 |
また、それぞれ平均支給額の半分を毎月コツコツ投資にまわすとすると、月の投資金額は、
20代:3万円/月
30代:4万円/月
40代:4.5万円/月
となります。
それぞれ上記の投資額を退職想定年齢まで、平均利回り3%で運用できた場合のシミュレーション を見てみましょう。
退職想定年齢までの年代別投資信託シミュレーション(利回り3%)
年齢 | 運用期間 | 元本 | 利益 | 合計額 |
25歳 | 45年間(70歳まで) | 16,200,000円 | 17,635,664円 | 33,835,664円 |
35歳 | 33年間(68歳まで) | 15,840,000円 | 10,958,938円 | 26,798,938円 |
45歳 | 20年間(65歳まで) | 10,800,000円 | 3,908,450円 | 14,708,450円 |
運用を続ける中で、自分の給料やボーナスが上がるのに合わせて、投資する金額も無理なく上乗せしていくことにより、複利の効果はさらに大きくなる可能性があります。複利の効果を得るため投資信託を選ぶときは、分配金を再投資する「再投資型」の商品を選ぶのがおすすめです。
【豆知識】投資信託の「分配金あり・なし」の違いとは?
投資信託には毎月や半年、1年ごとに支払われる「分配金がある」商品と、解約(もしくは売却)するまで分配金を再投資に回す「分配金が出ない」商品があります。
「分配金がある」商品は分配金が出るタイミングで利益確定になるメリットがあります。
「分配金が出ない」商品は分配金を投資元本に加えて再投資するため、元本を大きくし、また時間の効果を利用して、複利効果が期待できます。
【ちょっと一息】
現行のNISAやiDeCoについてくわしく知りたい方は、「【簡単解説】NISA・つみたてNISA・iDeCoの違いは?併用できる?」もあわせて読んでみてください。
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セゾン投信の商品は全部で3つととてもシンプル。いずれも長期・積立・分散に適した設計であり、またより複利の効果が期待できる再投資型のものなので、投資初心者にもおすすめです。もちろん2024年に始まる新NISAにも対応しており、2023年までにNISA口座を利用していれば、旧NISAの非課税投資枠を新NISAと別枠で確保することができます。また、2023年のうちにNISA口座を開設しておけば、2024年1月1日に新NISAの口座が自動開設される予定です。
老後に限らず、将来に備えて少しでもお金を増やしたい、自分と一緒にお金にも働いて欲しいという方は、この機会にぜひ「セゾン投信」で新NISAを始めてみてください。
まとめ
いかがでしたか?ボーナスは仕事を頑張った対価として受け取れるお金です。ご紹介したランキングやおすすめの使い道を参考に、ぜひ将来に向けて有効な使い方をしてくださいね。
(注1)ボーナス平均額:「ボーナス平均支給額の実態調査【最新版】」(転職サービスdoda)
(注2)2022年冬のボーナスの使い道:「第55回 Ponta消費意識調査」(Pontaリサーチ)
(注3)2023年夏のボーナスの使い道:「第58回 Ponta消費意識調査」(Pontaリサーチ)