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適正年収はいくら?年齢・業種・学歴の平均年収から考えてみよう!
社会人になってある程度の期間が経つと、自分の適正年収は一体どのくらいなのかということを考えるようになる方も、いらっしゃるかもしれません。
ただ、今自身が得ている収入が適正なのかについて、どのように調べればよいか分からないということも多いでしょう。
本記事では、最新の年齢・業種・学歴別で平均年収についてもまとめています。
自分の年収が適正年収よりも低いと感じた場合に試したい方法についても解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
適正年収とは
適正年収とは、自分の年齢や業種・スキルなどを踏まえて、その価値に見合った年収のことを指します。
適正年収を知ることで、今後の働き方を考えたり、キャリアパスを描いたりする際の参考になります。
現在の年収と適正年収を比較することは重要ですが、比較するだけで終わるのではなく、適正年収と自身の年収の差を踏まえたうえで、どのようなアクションを起こすのかが重要です。
自身の年収が適正年収よりも少ないのであれば、年収を増やせるように何らかの工夫をするのもよいですし、節約して支出を減らすという形で収入が少ないのを補うようにするのもよいでしょう。
平均年収からおおよその適正年収を知ろう!
自分と同じような境遇・立ち位置の方の平均年収を知れば、おおよその適正年収を予想することは可能です。
以下では、国税庁が発表した「民間給与実態統計調査(令和元年分)」および、厚生労働省が発表した「令和元年賃金構造基本統計調査」の結果をもとにして、年齢別・学歴別・業種別の平均年収を紹介します。
①年齢別の平均年収
年齢別の平均年収は、男女別で以下の表のようになっています。
年齢区分 | 男性 | 女性 |
---|---|---|
19歳以下 | 160万円 | 111万円 |
20~24歳 | 278万円 | 248万円 |
25~29歳 | 403万円 | 328万円 |
30~34歳 | 470万円 | 321万円 |
35~39歳 | 529万円 | 313万円 |
40~44歳 | 582万円 | 318万円 |
45~49歳 | 629万円 | 324万円 |
50~54歳 | 679万円 | 320万円 |
55~59歳 | 686万円 | 301万円 |
60~64歳 | 522万円 | 254万円 |
65~69歳 | 406万円 | 211万円 |
70歳以上 | 343万円 | 205万円 |
②業種別の平均年収
業種別の平均年収は、男女別で以下の表のようになっています。
業種 | 男性 | 女性 |
---|---|---|
建設業 | 542.2万円 | 290.9万円 |
製造業 | 596.9万円 | 304.4万円 |
卸売業、小売業 | 501.6万円 | 240.4万円 |
宿泊業、飲食サービス業 | 364.5万円 | 174.2万円 |
金融業、保険業 | 808.8万円 | 417.2万円 |
不動産業、物品賃貸業 | 526.4万円 | 302.0万円 |
運輸業、郵便業 | 472.5万円 | 269.5万円 |
電気・ガス・熱供給・水道業 | 871.4万円 | 616.4万円 |
情報通信業 | 666.5万円 | 427.1万円 |
学術研究,専門・技術サービス業、教育,学習支援業 | 636.4万円 | 378.4万円 |
医療,福祉 | 558.8万円 | 342.4万円 |
複合サービス事業 | 487.4万円 | 308.7万円 |
サービス業 | 439.6万円 | 256.9万円 |
農林水産・鉱業 | 371.6万円 | 222.5万円 |
平均年収が高い業種は「電気・ガス・熱供給・水道業」や「金融業、保険業」で、いずれも平均年収が800万円を超える結果になっています。
③学歴別の平均年収
学歴別の平均年収は、男女別で以下の表のようになっています。
学歴 | 男性 | 女性 |
---|---|---|
大学・大学院卒 | 400.5万円 | 296.4万円 |
高専・短大卒 | 314.9万円 | 260.6万円 |
高校卒 | 292.9万円 | 214.6万円 |
適正年収はどうやって調べる?より正確な適正年収の調べ方
ここまではさまざまな軸で分類した平均年収を男女別に見てきましたが、このような平均年収から推測できる自身の適正年収は、あくまでも目安に過ぎません。
男女や年齢といった軸以外にも、雇用形態や会社規模・地域など分類できる軸はいろいろとあるため、どういった軸で分類するかによって平均年収は変わってきます。
とくに女性の場合は、フルタイム勤務の方と産休・育休による時短勤務の方の年収が混在しているため、データとして出てきた年収の数値が適正年収とは異なる可能性も考えられます。
そこで、より正確な適正年収を知るための方法を、以下で紹介します。
適正年収の調べ方①:転職サイトの情報で確認する
転職サイトや転職情報誌などをもとにして、実際の求人情報と照らし合わせることで、自身の適正年収を知ることができます。
自分の年齢・学歴・資格・勤務地・職歴・スキルなどに合致した条件の求人に限定して確認することで、より適正に近いと思われる年収を把握しやすくなるでしょう。
適正年収の調べ方②:転職エージェントで確認してもらう
転職エージェントに登録して、自分の職歴やスキルに応じた適正年収を確認してもらうという方法も考えられます。
転職情報に関しては、自分よりも転職エージェントのほうが膨大かつ正確な情報を持っていることは間違いないので、自分で転職サイトの求人情報を確認するよりも、正確な適正年収を提示してもらえる可能性が高いです。
なお、転職エージェントはいくつもありますが、エージェントによって得意とする業種や職種などは多少異なります。
自分の業種や職種を得意としているエージェントを利用することで、適正年収の正確性・信ぴょう性もさらに高まります。
適正年収より年収が低いと感じたら?試したい2つの方法
平均年収を調べてみたり、求人情報に目を通してみたりする中で、自分の今の年収が適正年収よりも低いと感じることもあるかもしれません。
自身の年収と適正年収の差を改善したい(年収を上げたい)と思っている場合は、以下に挙げる方法を試してみましょう。
方法①:転職を視野に入れる
今の会社と同じ業種でも、勤務先によっては今より年収がアップする場合もあるので、転職を視野に入れるというのは年収を上げたい場合の有力な選択肢のひとつです。
また、同じ職種でも業種・業界によって適正年収は異なるため、今よりも年収が上がるであろう別の業種への転職という手も考えられます。
転職に際しては保有資格が有利に働くこともあり、資格勉強だけで取得できる資格よりも、実務経験が必須となるものや資格更新があって継続的な学習や実務が必要なものだと、より評価されやすくなります。
転職をするにあたってよい条件の求人情報の見つけ方が分からない、どのように手続きを進めればいいか分からないというような方は、先ほど少し触れた転職エージェントを利用するのがおすすめです。
転職エージェントを利用すれば、自分に合った求人案件を紹介してもらえるだけでなく、履歴書・職務経歴書の書き方や面接のアドバイスをしてもらえたり、面談日程の調整や年収交渉の代行をしてもらえたりするので、効率よく転職活動を行うことができます。
実際に転職を行う場合、転職先の公式サイトや求人情報・(元)社員の口コミなどをチェックしてきちんと情報収集を行い、転職先の社風などの年収以外の条件も細かくチェックすることを心がけましょう。
転職エージェント選びも重要なので、自身が転職を考えている業種や職種に強みを持っているエージェントを選べると、心強いです。
方法②:副業をしてみる
年収は増やしたいものの現在の仕事は続けたいという場合は、副業で収入を得るという方法もあります。
最近では、働き方改革などの影響で社員の副業を認める企業も増えてきているので、副業を始めやすい環境にあるのが大きなポイントです。
クラウドソーシングサイトの普及のおかげで、副業の選択肢がアルバイトや日雇い派遣だけではなく、自宅で行えるような仕事にまで広がってきているのも、副業を始めたいと思っている方にとっては追い風と言えるでしょう。
自分の特技や趣味を活かせるような副業で効率よく収入を得ることができれば、適正年収と現在の年収のギャップは埋められるはずです。
また、副業の内容を現在の会社でのキャリアアップや将来の転職に役立ちそうなものにすることで、副業を単なる収入上乗せの手段としてだけでなく、より理想的なキャリアパスを形成するための手段としても活用できます。
ただし、社員の副業を認めていない企業ももちろんあるので、実際に副業を行う前には就業規則をしっかりと確認しましょう。
また、会社員としてだけ働いている間は自分で確定申告を行う必要はありませんが、副業による所得が20万円を超えた場合は確定申告を行わなければならないので、その点も念頭に置いておく必要があります(住民税の申告は所得20万円以下でも必要)。
副業はあくまでも本業の「サブ」的な立ち位置にあるべきなので、スキマ時間を有効活用するなり、タイムマネジメントをしっかり行うなりして、本業に支障が出ない範囲で行うことを心がけましょう。
まとめ
適正年収を知ることは、今後のキャリアや働き方を考える際に非常に有効です。
ただし、自身の年収が適正年収より低かったとしても生活が苦しいというわけでは必ずしもなく、家計の収支のバランスをうまく取ることとができれば、必要な貯蓄を行うことは十分可能です。
年収は意識して増やそうと思ってもすぐに増やせるようなものではありませんが、お金の使い方を見直すことで収支のバランスを整えることはできます。
収支のバランスを整えるためには普段の支出をきちんと把握することが重要で、そのためにはクレジットカードが役立ちます。
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